※本記事にはアフィリエイト広告(PR)が含まれています。詳しくは広告・アフィリエイトについてをご覧ください。
この記事でわかること
- 過去の主な暴落と、下落率・回復までの期間
- 暴落したときにやるべきこと・避けたいこと
- 暴落に備えて事前にできること
結論|暴落は予測できない。備えと「売らない」ことが大切
株価の暴落は、いつ起きるかを予測することはできません。しかし、生活防衛資金の確保、分散投資、無理のない積立額で備えておけば、暴落が起きても慌てずに済みます。暴落時は、感情で売らずに、積立を継続することが基本です。
過去の主な暴落と回復までの期間
米国の株価指数(S&P500)の過去の大きな下落の例です(価格ベースのおおよその目安)。
| 出来事 | 時期 | 下落率(高値から安値) | 高値を回復するまでの目安 |
|---|---|---|---|
| ITバブル崩壊 | 2000〜2002年 | 約49% | 約7年 |
| リーマンショック | 2007〜2009年 | 約57% | 約5年半 |
| コロナショック | 2020年2〜3月 | 約34% | 約半年 |
回復までの期間は出来事によって大きく異なります。また、これは過去の事例であり、将来も同じように回復する保証はありません。配当を含めて計算すると、回復までの期間はこれより短くなります。
暴落したときにやるべきこと
- まず落ち着く:ニュースやSNSの情報に流されず、深呼吸して状況を確認します。
- 積立を続ける:価格が下がっているときは、同じ金額で多くの口数を購入できます。
- 生活防衛資金を確認する:生活に影響がないか確認します。資金が十分なら、慌てて売る必要はありません。
- 資産配分を見直す:ご自身のリスク許容度を超えていないか確認します。
積立の考え方はドルコスト平均法は意味ない?、含み損への向き合い方は含み損とは?含み損が出たときの対処法で解説しています。
暴落時にやってはいけないこと
- 狼狽売り:底値で売ってしまい、その後の回復を逃す可能性があります。
- 借金をして買い増す:さらに下落すると、借金だけが残るリスクがあります。詳しくは投資で借金になる?をご覧ください。
- 全額を一度に買い増す:底がどこかは誰にも分からないため、資金は分けて投入します。
暴落に備えて事前にできる5つのこと
- 生活防衛資金を確保する:生活防衛資金はいくら必要?で目安を解説しています。
- 分散投資をする:1つの銘柄・国・資産に集中させないようにします。
- リスク許容度を確認する:資産が半分になっても耐えられる金額かを想定しておきます。
- 積立を自動化する:感情に左右されずに継続できます。
- 数年以内に使うお金は投資しない:使う時期に暴落と重なるリスクを避けます。
積立を始めるには、投資信託に対応した証券口座が必要です。松井証券(PR)
などを比較して選びましょう。日本株・米国株の個別株を中心に取引したい場合は、DMM 株(PR)
も候補になります(投資信託は取り扱っていません)。
よくある質問Q&A
Q1. 暴落の前に売って、安くなってから買い直せばいいのでは?
暴落のタイミングを正確に予測することは、プロでも困難です。売ったまま戻れず、その後の上昇を逃すリスクもあります。
Q2. 暴落中に新しく投資を始めてもいいですか?
始めること自体は可能ですが、さらに下落する可能性もあります。資金を分けて、少額から積み立てる方法がおすすめです。
Q3. 暴落のとき、何もしなくてよいのですか?
長期の積立投資なら、基本的には積立を続けるのが基本です。ただし、家計やリスク許容度に問題がないかは確認しましょう。
まとめ|備えて、売らずに、続ける
- 暴落はいつ起きるか予測できないが、過去には回復した例がある(保証はない)
- 暴落時は、落ち着いて積立を続けるのが基本
- 狼狽売り・借金での買い増しは避ける
- 生活防衛資金の確保・分散・無理のない積立額で備える
次に読むべき記事
- 含み損とは?含み損が出たときの対処法と「塩漬け」の注意点
- ドルコスト平均法は意味ない?メリット・デメリットと向いている人
- 生活防衛資金はいくら必要?目安の計算方法と置き場所
- 月1万円を投資したら10年後・20年後にいくら?複利の計算方法とシミュレーション
※本記事は情報提供を目的としており、投資を推奨するものではありません。過去の下落率・回復期間は目安であり、将来を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任のもとで行ってください。


コメント