iDeCoの節税効果はいくら？年収・掛金別シミュレーションで徹底検証

この記事でわかること
まず結論｜iDeCoの節税効果は「年収が高いほど大きい」
所得税率の早見表｜自分の税率を確認しよう
年収・掛金別｜節税シミュレーション一覧
iDeCoを使わない場合との「差額」比較
1. ケース：年収500万円・月2万3,000円・30年間・年利4%で運用
所得税と住民税を分けて計算する理由
1. 具体例：年収500万円・月2万3,000円の場合
節税効果を最大化する3つのポイント
iDeCoの節税効果シミュレーターの使い方
よくある質問Q&A
まとめ｜iDeCoの節税効果は「積み重ね」で大きくなる
次に読むべき記事

この記事でわかること

年収・掛金別の具体的な節税額（所得税・住民税を分けて計算）
iDeCoを使わない場合との差額を金額で比較
会社員 vs 自営業の節税効果の違い
30年間積み立てた場合のトータルリターン試算
節税効果を最大化するための3つのポイント

まず結論｜iDeCoの節税効果は「年収が高いほど大きい」

iDeCoの節税効果を決める要素は主に3つです。

節税額を決める3つの要素

① 年収（所得税率）
　→ 年収が高いほど税率が上がり節税額が増える

② 掛金額
　→ 掛金が多いほど控除額が増え節税額が増える

③ 積立期間
　→ 長く続けるほどトータルの節税額が大きくなる

この3つの組み合わせで、節税効果は大きく変わります。

所得税率の早見表｜自分の税率を確認しよう

iDeCoの節税額を計算するために、まず自分の所得税率を確認してください。

課税所得	所得税率	住民税率	合計税率
195万円以下	5%	10%	15%
195〜330万円	10%	10%	20%
330〜695万円	20%	10%	30%
695〜900万円	23%	10%	33%
900〜1,800万円	33%	10%	43%
1,800万円超	40%	10%	50%

課税所得の計算方法（会社員の場合）

年収 - 給与所得控除 - 各種控除 ＝ 課税所得

例）年収500万円・独身・社会保険料控除のみの場合
　500万円 - 144万円（給与所得控除）
　　　　　- 約75万円（社会保険料控除）
　　　　　- 48万円（基礎控除）
　　　　　≒ 課税所得：約233万円
　→ 所得税率：10%

年収・掛金別｜節税シミュレーション一覧

会社員（掛金：月1万2,000円・年間14万4,000円）

年収	所得税率	年間節税額	10年間節税額	30年間節税額
300万円	5%	約2万1,600円	約21万6,000円	約64万8,000円
400万円	10%	約2万8,800円	約28万8,000円	約86万4,000円
500万円	10%	約2万8,800円	約28万8,000円	約86万4,000円
600万円	20%	約4万3,200円	約43万2,000円	約129万6,000円
800万円	23%	約4万7,520円	約47万5,200円	約142万5,600円

会社員（掛金：月2万3,000円・年間27万6,000円）

年収	所得税率	年間節税額	10年間節税額	30年間節税額
300万円	5%	約4万1,400円	約41万4,000円	約124万2,000円
400万円	10%	約5万5,200円	約55万2,000円	約165万6,000円
500万円	10%	約5万5,200円	約55万2,000円	約165万6,000円
600万円	20%	約8万2,800円	約82万8,000円	約248万4,000円
800万円	23%	約9万1,080円	約91万800円	約273万2,400円

自営業（掛金：月6万8,000円・年間81万6,000円）

自営業の方はiDeCoの節税効果が最大！

年収400万円（課税所得約300万円・税率20%）の場合
　年間節税額：81万6,000円 × 30% ＝ 約24万4,800円
　10年間　　：約244万8,000円
　30年間　　：約734万4,000円

年収600万円（課税所得約450万円・税率30%）の場合
　年間節税額：81万6,000円 × 30% ＝ 約24万4,800円
　10年間　　：約244万8,000円
　30年間　　：約734万4,000円

自営業で月6万8,000円を30年間積み立てると、節税だけで700万円以上になる可能性があります。

iDeCoを使わない場合との「差額」比較

節税効果だけでなく、運用益の非課税メリットも合わせて比較します。

ケース：年収500万円・月2万3,000円・30年間・年利4%で運用

iDeCoを使った場合

掛金合計：27万6,000円 × 30年 ＝ 828万円
運用後資産（年利4%）：約1,589万円
節税効果（入口）：5万5,200円 × 30年 ＝ 約165万6,000円
運用益非課税メリット：通常口座との差 約153万円

トータルメリット：約318万6,000円

通常の課税口座で同じ金額を運用した場合

掛金合計：828万円（同じ）
運用後資産（年利4%・税引後）：約1,436万円
節税効果：なし

iDeCoとの差額：約153万円（運用益の差のみ）
入口の節税を含めると：約318万6,000円の差

つまりiDeCoを使わないと30年で約320万円損する可能性があります。

所得税と住民税を分けて計算する理由

iDeCoの節税効果は所得税と住民税の2つで構成されますが、反映されるタイミングが異なります。

所得税の節税効果
　→ 年末調整（会社員）または確定申告（自営業）後
　　翌年1〜2月頃に還付または税額減少として反映

住民税の節税効果
　→ 翌年6月以降の住民税から反映
　　（前年の所得に基づいて計算されるため）

具体例：年収500万円・月2万3,000円の場合

年間掛金：27万6,000円

所得税（税率10%）
　27万6,000円 × 10% ＝ 2万7,600円
　→ 年末調整後に還付される

住民税（税率10%）
　27万6,000円 × 10% ＝ 2万7,600円
　→ 翌年6月以降の住民税が月2,300円ずつ減る

合計節税額：5万5,200円/年

節税効果を最大化する3つのポイント

ポイント①｜年収が高い時期に掛金を増やす

所得税率は年収が上がるほど高くなります。昇給・昇進したタイミングで掛金を増やすと節税効果が大きくなります。

例）
25〜35歳（年収300万円台）：月1万円で積立
35〜55歳（年収500〜700万円）：月2万3,000円に増額

→ 税率が高い時期に多く積み立てることで
　 節税効果を最大化できる

ポイント②｜自営業は掛金上限まで使い切る

自営業・フリーランスはiDeCoの掛金上限が月6万8,000円と最大です。節税効果も最大になるため、可能な限り上限近くまで使うことをおすすめします。

自営業・年収400万円・月6万8,000円の場合

年間節税額：約24万4,800円
これは月換算すると：約2万400円の節税

実質的な掛金負担：
　6万8,000円 - 2万400円 ≒ 約4万7,600円/月

ポイント③｜受け取り方で税負担を最小化する

iDeCoは受け取り時にも税制優遇があります。受け取り方を工夫することで、出口での税負担も最小化できます。

退職金がある会社員の場合

退職所得控除は退職金とiDeCoの一時金で共有される
→ 同じ年に受け取ると控除が重複して税負担が増える

対策：
退職金受け取りの翌年以降にiDeCoを一時金で受け取る
または年金形式で受け取り期間を分散する

iDeCoの節税効果シミュレーターの使い方

証券会社の公式サイトには無料のシミュレーターがあります。

【SBI証券のiDeCoシミュレーター】
　→ SBI証券サイト内「iDeCo」→「シミュレーション」
　→ 年収・掛金・積立期間を入力するだけで自動計算

【楽天証券のiDeCoシミュレーター】
　→ 楽天証券サイト内「iDeCo」→「節税シミュレーション」
　→ 節税額と運用後資産が一目でわかる

【厚生労働省の公式シミュレーター】
　→「iDeCo公式サイト」で確認できる
　→ より詳細な条件設定が可能